グループ担当制のデメリットと問題、そして理学療法の標準化

今回はグループ担当性に関する記事です。グループ担当制ってなに?という方は、以下の記事を確認していただけると良いかと思います。今回は、グループ担当性を行う上で生じるデメリットや問題について整理していきたいと思います。

今回の記事は以下の方に向けて書いています。

  • グループ担当制について知りたい
  • グループ担当制を導入することを検討している
  • グループ担当制を導入しようと思ったが、どうすればよいか悩んでいる
目次

グループ担当制のデメリット

まずは、組織全体で統一して実施することが必要

グループで患者さんを担当する仕組みのため、ある程度職場の人数が必要であったり、所属長や責任者の了承を得て、職場全体として、グループを編成するなどベースとなる仕組みを作る必要があります。例えば、グループ担当性がいいみたいだからあしたからやってみようと思ってできるものではないということです。実施するためには、自身の職場にあった方法を検討した上で、実践していく必要があります。

システム上やや複雑になりがち

例えば、1人の担当が1人の患者さんを見る場合、午前と午後と両方とも通常は同じ患者さんを担当することが多いと思います。グループ担当制では、グループの方針によって、午前と午後の担当を変えることがあります。そうすることで、普段から複数人で1人の患者さんを見ていく体制ができるためです。しかし、午前と午後の患者さんの担当を変えるために、予定表を作るときに複雑になりがちです。この点を解決する必要があると思います。

主担当がみれない場合がある

グループ担当制において、グループ内の患者さんが増えると予定を組む際に、比較的グループ内でも同じ人が担当することが多くなります。臨床の難易度などを考慮すると、グループリーダーが主担当の患者さんでも、主担当を持っていない新人さんにばかり臨床を任せざるを得ない場合が生じます。これは、グループの編成によって異なると思いますが、新人に任せやすいケースについては、特に主担当に入る機会が減る場合があリます。また、逆に臨床難易度が高いケースは新人さんに入らないため、1人の患者さんに対して1人の理学療法士が担当する場合とそれほど変わらない場合もあります。とはいえ、グループで話し合ったり、臨床以外の部分ではグループ担当制のメリットを享受できます。

主担当が見れないときに業務が遅れるリスクが高まる

グループ内でも同じ人ばかり担当していると、歩行自立やトイレ自立などがもうできる段階でも判断できず遅れてしまったり、トイレ自立に向けて早いうちから練習を開始したり、家屋調査に行く時期が遅れたりなど気づかず、業務に支障が出てしまう場合がります。これは、グループ担当制により解決しやすい部分であるのですが、グループ内の一部のケースについては、こういったことになってしまう場合があるため解決策が必要な場合があります。グループのメンバーによっては遅れずにきちんとこなすことが可能ですが、まだ指導が必要な場合などは注意して確認する必要があると思います。

まとめ

グループ担当制を実行することで、医療の質を保つためにある程度有効だと思いますが、エビデンスは乏しいです。しかし、標準化する上では重要な要素だと感じています。完全に1人の理学療法士が、1人の患者さんを担当するとなると、主観の要素もあり、偏った見方をしがちだと思います。これは、人間の性質上起こりうると思います。

そのため、複数の視点で確認したり、マニュアルにしたりとすることで標準化に近づくことが考えられます。なかなか標準化できない理学療法分野に関しては、グループ担当制を導入することも検討しても良いと思います。そして、エビデンスを作っていくことも重要かと思います。

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