「訪問リハビリを利用したいけれど、介護保険・医療保険・自費のどれを使えばいくらかかるのか分からず、家計への負担が不安…」というご家族の方、実はとても多いんですよね。
この記事では、そんな不安を解消できるよう、ご家族の状況に合わせた自己負担額の目安と、費用を抑えるための制度活用法までを具体的にお伝えしていきます。
介護保険・医療保険・自費、それぞれの費用の仕組みから、時間や加算による変動要因、そして高額介護サービス費といった負担軽減制度まで、順を追って整理していきますね。
現場で保険制度ごとの費用計算や申請サポートに携わってきた理学療法士の視点から、制度の要点を分かりやすく整理していますので、初めての方でも迷わず理解していただけるかと思います。
訪問リハビリの費用は介護保険・医療保険・自費で異なる
訪問リハビリの費用は「どの保険を使うか」で大きく変わります。
- 介護保険：1〜3割の自己負担。単位数×時間・地域区分・加算などで金額が決まります
- 医療保険：年齢や所得により自己負担割合が変わり、原則介護保険とは併用不可
- 自費：全額自己負担で、料金は事業所ごとに独自設定
介護保険の場合、訪問リハビリテーション費の基本部分は1回308単位（病院または診療所の場合）と定められています[1]。これに時間・回数・加算が絡むため、分かりにくく感じるのも無理はありません（笑）。
私自身、病院時代は医療保険の利用者がほとんどでしたが、訪問リハビリに来てからは介護保険の利用者も増え、保険の知識を学び直す必要がありました。
まずは「どの保険を使うケースか」を確認することから始めると、費用の見通しが立てやすくなります。
介護保険の自己負担は1回200〜700円が目安
訪問リハビリの費用は、国が定めた「単位数」をもとに計算され、自己負担の目安は1回あたり200〜700円程度です。
・基本報酬は20分利用で約300単位前後、40分利用で約600単位前後[1]
・地域区分（1単位＝10〜11.40円程度）を掛けた金額のうち、1割負担なら1回約300〜700円前後が目安です
「幅があるな」と感じる方もいると思いますが、理由があります。
要介護度や地域区分で単位数が変わる
要介護度そのもので単位数が変わるわけではなく、利用時間（20分か40分か）や地域区分、負担割合（1〜3割）によって金額が変動します[1]。
医療保険利用時の自己負担は年齢や所得で変わる
訪問リハビリで医療保険を使う場合、窓口負担割合は年齢と所得で決まります。
年齢別の自己負担割合
- 75歳以上：原則1割。一定所得以上は2割、現役並み所得者は3割
- 70〜74歳：原則2割、現役並み所得者は3割
- 70歳未満（就学後〜69歳）：3割
- 6歳未満：2割
このように同じ医療保険でも負担割合は人によって異なります[2]。またひと月の負担には上限額があり、超えた分は「高額療養費制度」で事後的に払い戻されます。最初から安くなる仕組みではないのでご注意を（私も覚えたての頃は混乱しました…笑）。
医療保険と介護保険は原則併用できない
医療保険と介護保険は原則同時に使えず、どちらか一方を選んで利用します。
- 40歳以上で要介護認定を受けている方 → 原則、介護保険が優先
- 特定の疾患（難病等）や急性増悪期など例外的なケース → 医療保険が使えることも
自費リハビリの費用相場は1回5千円〜1万円程度
自費リハビリは公的な医療保険・介護保険を使わないサービスで、日数制限や支給限度額に縛られない一方、費用は全額自己負担（10割負担）です。
この分野には公的な統計や公定価格が存在せず、料金は事業者ごとに独自設定されています。プログラム内容（脳卒中後遺症特化型、マンツーマン機能訓練など）によって1回数千円〜1万円台以上と幅があるのが実情です。
「安ければ良い」わけではなく、内容と時間を見比べて選ぶ視点が大切です（自費分野は私も専門外なので、詳しい相場は各事業者へご確認を（笑））。
利用時間や回数の違いが費用に影響する
訪問リハビリの費用は、1回あたりの利用時間や、週にどのくらいの回数を利用するかによっても変わってきますね。
時間が長くなったり回数が増えたりすれば、その分費用も増える、というのは直感的にもイメージしやすいところだと思います。
このあたりの具体的な時間の区切りやルールについては、かなり細かい制度になっていて（正直、私も最初は覚えるのに苦労しました…）、この記事だけで語り切るには少し重すぎるテーマなんですね。
（訪問リハビリの時間制限について詳しくはこちら。記事は準備中です）
高額介護サービス費・高額療養費で負担軽減できる
「思ったより負担が重いな…」と感じた方もいらっしゃるかもしれませんね。実は自己負担が一定額を超えた場合に払い戻される公的な軽減制度もあるので、あわせて知っておいていただけると安心です。
高額介護サービス費の仕組みと申請方法
介護保険サービスの1か月の自己負担額が所得区分ごとの上限額（一般的な世帯で月額44,400円、低所得者は15,000〜24,600円、現役並み所得者は最大140,100円）を超えた場合、申請で超過分が払い戻されます[3][4]。食費・居住費や差額ベッド代、福祉用具購入費・住宅改修費は対象外なので注意です。
高額療養費制度との違いと併用の考え方
高額療養費は医療機関や薬局での自己負担額が限度額を超えた場合に支給される「医療保険」の制度です[5]。
まとめ：訪問リハビリの費用は保険選択で変わる
最後に要点を整理しますね。訪問リハビリの費用は、「どの保険を使うか」で大きく変わる、というのが一番大切なポイントです。
- 介護保険：1〜3割負担。単位数×時間・地域区分・加算で決まる
- 医療保険：年齢・所得で自己負担割合が変わり、原則介護保険と併用できない
- 自費：全額自己負担で、事業所が独自に料金を設定
時間や回数が増えれば費用も上がる、という当たり前ですが見落としがちな視点も覚えておいてください。高額介護サービス費や高額療養費は「事後的に負担を軽くしてくれる制度」であって、費用そのものを下げてくれるわけではない点も混同しないようにしたいですね。
（介護保険と医療保険とでは、費用の考え方も申請の流れも異なります。どちらに該当するか、どのくらいの負担になるかご不安な場合は、遠慮せず担当のケアマネジャーや事業所に確認してみてくださいね。）
保険制度は複雑に感じられるかもしれませんが、「まずはケアマネジャーや事業所に相談してみる」のが結局一番の近道です。一人で抱え込まず、専門職に頼ってみる視点を持ってみるのもおすすめですよ。
引用文献
[1] 厚生労働省. 介護報酬の算定構造（令和8年6月改定箇所・現行）. https://www.mhlw.go.jp/content/001675193.pdf. 発行年不明. アクセス日: 2026年09月03日.
[2] 政府広報オンライン. 後期高齢者医療制度 医療費の窓口負担割合はどれくらい？. https://www.gov-online.go.jp/useful/article/202209/1.html. 2025年. アクセス日: 2026年09月03日.
[3] 厚生労働省（介護サービス情報公表システム）. 訪問リハビリテーションの概要. https://www.kaigokensaku.mhlw.go.jp/commentary/fee.html. 発行年不明. アクセス日: 2026年09月03日.
[4] 福岡県. 介護保険の利用者負担軽減制度について. https://www.pref.fukuoka.lg.jp/contents/kaigohoken-riyousyafutankeigen.html. 発行年不明. アクセス日: 2026年09月03日.
[5] 厚生労働省. 高額療養費・高額介護合算療養費制度について. https://www.mhlw.go.jp/topics/2009/07/tp0724-1.html. 発行年不明. アクセス日: 2026年09月04日.
